富裕層はおしなべて所有不動産の担保力と個人の信用力を有している。そのことがＪＰリターンズをパートナーに不動産投資をするうえで、非常に有利に働く。その理由は、同社が多くの提携ローン、とりわけメガバンクと太いパイプを持っていることにある。驚くことに、住宅ローン並み、場合によっては０・５６％という低金利でローンを組むことが可能。例えば資金１００万円で合わせて２億円分の複数の物件に投資した場合、ローンの返済負担が軽いので、結果、物件のもともとの運用利回りより大きな収益を上げることが可能になる。同社の物件は利回り４～５％の高収益を実現しており、低金利ローンと合わせると、実に“うまみ”の大きな運用手法をアレンジしてもらうことができる。
そういったレバレッジ効果の高い不動産投資にはまた、ほぼ完璧にリスクコントロールする同社の手腕が発揮されている。最も特徴的なのは、扱う物件が不動の人気を誇る「都心部の駅近にある築浅・中古マンション」であること。どこへ出かけるにも十数分とアクセスが良く、通勤はもとより買い物や食事などのプライベートシーンでも利便性が高い立地の優良物件だ。それを同社の有する広くて密な情報網を駆使して、いち早く仕入れるという。しかも中古は新築より安い予算で手に入るので、初期投資を抑えられる。特に築10年弱の物件は、地価や建築コストが高騰する前のものが多く、いいものが安く造れているそうだ。だからこそ家賃収入の目減りや資産価値の下落が少ない。実際、入居率は99％以上を保持しているし、入居者の退去後に転売し、キャピタルゲインを狙うことも可能。リセールに際してはリノベーションや化粧直しにより新たな付加価値を付けることもサポートする。つまり投資物件を売りっ放しにせず、購入後に生じる複雑にして面倒なオーナー業務、売却、相続などに至るまで、ワンストップで多彩なサービスを提供してくれるのだ。
また同社が勧めるのは、「区分所有」というスタイル。富裕層は豊富な資金力があるだけに「１棟買い」を好む傾向があるが、それにはリスク分散がしにくいという難点があるからだ。そもそも“１棟もの”は一般投資家にあまりいい物件が回ってこないし、何かでお金が必要になった時に売却しづらい。複数の区分所有物件を必要に応じて“切り売り”するほうが、運用上のメリットは大きいと言える。
さらに注目すべきは、同社の「節税スキーム」だ。例えば中古は減価償却の期間を短く出せるので、その分、毎年の経費を大きくつくれる。結果的に所得税・住民税が減り、手取り収入が大幅に増えることになる。
こうしたことはすべて、豊富な専門知識と経験のなせるワザ。同社はキャリア10年以上のスタッフがそろう精鋭のプロ集団だからこそ、頼もしいパートナーになりうる。不動産投資に興味をそそられた方は「ＪＰＲ投資セミナー」に行ってみてはいかがだろう。個別の相談時間も用意されているので、どんな相談にもきめ細かく対応してもらえる。
※『Nile’s NILE』2018年5月号に掲載した記事をWEB用に編集し掲載しています
